マイクロソフトでは、ノーツ/ドミノ環境から移行されたお客様を始め、最も多くのお客様に選ばれたコミュニケーション/コラボレーション製品を提供しています。金融業、製造業、官公庁を始めとする、あらゆる業態のさまざまな規模のお客様にご採択いただいており、たった 3 年の間に約 120 万ものユーザーが移行を決断しています。
マイクロソフトのビジネス プロダクティビティ インフラは市場からも高い評価を受けており、プラットフォームの中核製品である、Exchange およびSharePoint は、国内コンテンツ/コラボレーティブ アプリケーション市場で共にシェア 1 位を獲得しています。

IDC Japan では、「国内コンテンツ/コラボレーティブ アプリケーション市場 2009 年の分析と 2010 年 ～ 2014 年の予測」(J10450108、2010 年8 月) というレポートを発表。
国内コンテンツ/コラボレーティブ アプリケーション市場の全体的な規模は 895 億円であり、前年比成長率マイナス 4.9% と低迷。経済の先行きが依然として不透明な状況にあり、IT システムに対する投資抑制が行われているのも実情です。このような状況下においても、マイクロソフトのビジネス プロダクティビティ インフラは、2008 年度の 29.8% から、2009 年は 30.8% へと売上シェアの拡大を続けています。

特に、SharePoint が大きな伸びを見せており、コンテンツ/コラボレーティブ アプリケーションは、社内の情報共有から企業間の情報共有へ、組織単位での情報共有から個人単位での情報共有へと拡がりをみせるなど、よりコラボレーティブなワークスペースが活発化。また、フロントエンドではユニファイド コミュニケーション ツールやソーシャル ネットワークとの連携、バックエンドでは業務システムとの連携、パッケージ ソフトウェアはサービスとの連携が活発になっていると、IDC Japan は見解を示しています。マイクロソフトのビジネス プロダクティビティ インフラは、現在、活発化している機能すべてをオールインで提供しており、導入の形態もオンプレミス (内部設置)、クラウド (オンライン サービス)、ハイブリッド (内部設置/クラウドの共存運用) から、組織の要件に合わせて選択できます。

Exchange Server は、2009 年度の国内統合コラボレーティブ環境市場でもシェア 1 位を獲得。2004 年以降、6 年連続でトップを飾っています。マイクロソフトでは、ノーツ/ドミノ環境からの移行を重点に置き、移行支援サービスを提供。パートナーにおいてもシステム移行の実績やノウハウが蓄積してきており、これまで大手パートナーが中心に進めていたが、中堅クラスのパートナーでも実施できる環境が整ってきていると、IDC Japan は見解を示しています。
また、通信コストや運用管理作業の軽減を考慮し、電子メールおよび音声メッセージを単一のメールボックスで取り扱う、ユニファイド メッセージングへの需要も増加。Office Communications Server (最新バージョンは、Lync Server) との連携を強化すると共に、通信機器を取り扱うパートナー企業との連携も強化しています。

2009 年度の国内コンテンツ管理ソフトウェア市場および国内エンタープライズ ポータル市場の国内シェアにおいて、2 冠に輝いた SharePointServer。国内エンタープライズ ポータル市場では、7 年連続シェア 1 位を獲得しています。SharePoint Server の売り上げが好調であり、マイクロソフトは 2009 年の対前年比成長率を 4.9% としています。
IDC Japan の見解によれば、SharePoint Server はエンタープライズ ポータルやコンテンツ管理、チーム コラボレーティブの機能を備えたオールインワン型製品であり、機能の豊富さやカスタマイズのしやすさなどから大企業および中堅で売り上げを伸ばした、としています。
また、マイクロソフト製品の強みは、Microsoft Office との高い親和性。現場のユーザーが使い慣れた Microsoft Office をフロントエンドとして、さまざまなコラボレーション機能を連携。組織の要件と現場の使い勝手を両立したシステムの提供が、市場に評価されていると言えます。