マイクロソフトのビジネス プロダクティビティ インフラは、現場のユーザーの皆様にとって、より使いやすく、より快適に、より生産性の高い仕事をしていただけるよう、製品群の充実とラインアップの強化を図りました。
Exchange Server 2010 から始まり、Office 2010、SharePoint 2010、Visio® 2010、Project 2010、Lync を続々とリリース。今後、マイクロソフトのクラウド サービスである、Microsoft Online Services - Business Productivity Online Suite のアップデートも予定しています。あらゆる組織の皆様に、最新のクライアント製品とサーバーおよびサービス製品をご利用いただけると共に、さまざまなニーズに対応するソリューションのご提供も可能になります。
3 年間で投資収益率 301% のビジネス プロダクティビティ インフラ
ビジネス プロダクティビティ インフラ関連製品のリリースは、マイクロソフトにおいて、きわめて重要な長期投資事業となるものです。マイクロソフトでは、お客様にご提供する価値を最大化させるべく、2007 年ごろから Microsoft Office 2010 関連製品群の事業に着手していますが、それ以降の全製品およびサービスにわたって年間で 10 億ドル余りを研究開発に投入しています。マイクロソフトのビジネス プロダクティビティ インフラの 1 番の優位性として挙げられるのは、最も多くのインフォメーション ワーカーにご利用いただいている Microsoft Office との親和性です。最新バージョンの Office 2010 は、より使いやすく強化されたツール、カスタマイズ可能なテンプレート、グラフィック機能などを活用し、すばやく魅力的なコンテンツを作成できるようになりました。さらに、Exchange や SharePoint などのサーバー製品と合わせてご利用いただくことで、職場でも、自宅でも、あるいは外出中にでも、PC、Web ブラウザー、スマートフォンを使って最高の成果を達成するための強力な作業環境を新たに提供します。新しい共同編集機能を使用し、さまざまな場所にいるユーザーと同時に共同作業を行うこともできます※。また、場所に制限されることなく情報にアクセスできるため、効率よく作業を完了することができます。
※ 適切なデバイス、ネットワーク接続、および Internet Explorer®、Firefox、または Safari ブラウザーが必要です。また、一部のモバイル機能を使用するには、Office 2010 アプリケーションおよび Office Web Appsには含まれていない Office Mobile 2010 が必要です。
SharePoint および Exchange のフロントエンドとして、Microsoft Office をご活用いただくことにより、さらなる相乗効果も提供。組織内のユニファイド コミュニケーション、ビジネス インテリジェンス、エンタープライズ コンテンツ管理、コラボレーション、そしてエンタープライズ検索環境に、ワンランク上の機能を提供します。
これらの製品群は、日本国内でも既に多くのお客様が導入を進めており、早期導入ユーザー様から高いご評価をいただいています。ForresterConsulting の調査報告よれば、Office 2010 およびビジネス プロダクティビティ インフラ関連製品の投資収益率 (ROI) は 3 年間で 301%、投資回収期間は 7.4 か月を見込んでいる※としています。ユーザーは 1 年間で 2 週間分もの時間を生み出すことができ、よりクリエイティビティな仕事に集中できるのです。
※ Forrester Consulting「The Total Economic Impact™ Of Implementing Microsoft's Productivity Platform (マイクロソフトの統合生産性向上プラットフォームがもたらす総合的な経済効果)」(英語版)、2010 年 5 月発行 http://www.microsoft.com/presspass/presskits/2010office/docs/TEI_productivity.pdf
オンプレミス、クラウド、ハイブリッドの豊富な選択肢
マイクロソフト プラットフォームの優位性をもう 1 つ挙げるとすれば、IT 基盤の選択肢が豊富であることが挙げられます。進化した SharePoint および Exchange は、Microsoft Office や他のサーバー製品とも連携しながら、人や情報をつなぐ包括的なコミュニケーション/コラボレーション プラットフォームとして、組織全体での生産性向上を実現します。これらの製品群は、クラウドでも提供しており、最新版は Office 365 になります。
お客様は、活用の目的や組織の要件に合わせて、内部設置、クラウド、およびハイブリッド (共存運用) による、最適な設置方法を選択可能。また、どの設置方法でも、同じ IT 人材とその知識をご活用いただけるため、運用管理や保守、教育のコストを大幅に節約しながら、先進のプロダクティビティ環境をご利用いただけます。
