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Microsoft Exchange Server 2007 を導入し、学生のためのコミュニケーション環境を一新。学業に、就職活動に、学外からでも学内メールを利用可能に。
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創価大学では、「学生第一」という方針に基づき、コミュニケーション環境を整備。マイクロソフトの情報コミュニケーション基盤である Learning Gateway の 1 つとして Microsoft Exchange Server 2007 を導入し、電子メール、Web メールのユーザビリティを向上させました。Outlook Web Access 機能により、Web ブラウザさえあれば、普段利用している Microsoft Office Outlook と同じ操作感でどこからでも電子メールを操作することができます。メッセージやアドレス帳も自動的に同期され、学生のコミュニケーション環境の利便性が大幅に向上しました。また Microsoft Forefront Security for Exchange Server による迷惑メール対策など、セキュリティについても強化を図っています。
＜導入背景とねらい＞
通常の電子メールと Web メールを同一のサーバーで稼働
1971 年に設立された創価大学は、「人間教育の最高学府たれ」、「新しき大文化建設の揺籃たれ」、「人類の平和を守るフォートレス（要塞）たれ」の建学の精神を掲げ、「学生中心」、「学生第一」という考え方をベースに据えています。
建学の精神について創価大学 副学長 経済学部教授 馬場 善久先生は次のように説明します。
「創価大学の 3 つの建学の精神を開学以来貫いていますが、その精神は『学生中心』、『学生第一』ということが基本となっています。これは学生の成長を第一に大学の教育研究を考えるということで、学生が成長し、学生が社会で活躍できる力をつけることが第一の責務であると開学以来考えています。それぞれの学生が自律的な人間として育ち、社会に出たときに待ちかまえるいろいろな困難に打ち勝っていって、社会において価値を創造できる。そのような人生を送っていっていただきたいということが、建学の精神の基本的な考え方です」。
こうした方針を基に教育環境を整え、2007 年の新司法試験では、20 名の合格者を出すなど、着実な成果を上げています。また創価大学の教育プログラム『学生が協調的に作問可能な WBT (Web Based Training) システム−ICT (Information and Communication Technology) を活用した自律的学習の推進』が、文部科学省の 2007 年度「現代的教育ニーズ取組支援プログラム（現代 GP）」に、『グローバル化時代の経済学教育−英語で学ぶ経済学が未来を切り開く−』が2007 年度「特色ある大学教育支援プログラム (特色 GP)」に採択されています。
創価大学では、学生の利便性と IT リテラシーの向上を図るため、IT 利用環境の整備を推進しています。たとえばレポートの提出では、ファイル形式のものを電子メールで受け付けたり、授業ではMicrosoft Office PowerPoint を活用し、そのファイルを授業後にダウンロードできるようにしたりと、効率的な学習を促す IT 運用がなされています。また電子メールは、大学のドメインによる電子メール アドレスを配布し、就職活動などに有効に利用されています。
電子メールの活用では、Web メールの利用ニーズが高まっていると創価大学 情報システム部 情報システム課 山崎 清明 氏は言います。
「特に学生の場合、パソコン教室や自分の席、もしくは学外のネットカフェのようなところを常に移動しています。いつもノート PC を携帯して移動している学生はまだ少ないので、さまざまな場所にある PC から電子メールを利用するというニーズが起こってきます。その中で、Web メールが年々注目され、重要度が増していることは間違いない実情です」。
このように利用頻度が高まってきた Web メールですが、それまでの創価大学電子メール システムでは、通常の電子メールと Web メールがそれぞれ個別のシステムになっていたことにより、さまざまな不都合が生じていました。メッセージが別々のメール サーバーに保存されているので管理が煩雑になり、アドレス帳も 2 種類存在するので、同期させるためには、二重の手間が必要でした。またユーザー インターフェイスや機能も違うので、操作感や利用方法が統一されません。このような問題を解決するため、Exchange Server 2007 の導入に踏み切りました。
「創価大学では、学生に最新の IT 環境を利用してもらえるように、4 年に 1 度システムの刷新を行っています。今回その一環として電子メール システムを Exchange Server 2007 に変更しました。それまではオープン ソースのメール サーバーを利用していましたが、サポートがないのでメンテナンスを自己責任で行わなければならず、そのための手間とトラブルに悩まされていました。Exchange Server 2007 であればサポートも受けられますので安心です」と山崎氏は、選定の理由を振り返ります。
また Exchange Server 2007 に伴って、OS も Microsoft Windows Server 2003 に変更し、Active Directory による単一 ID でのアクセス管理を採用しました。Exchange Server 2007 を選択した理由としては、通常の電子メールと Web メールを統合できるという点が大きかったのですが、複数のマシンによるクラスタ化ができるというメリットも見逃せないものでした。クラスタ化へのニーズについて山崎氏は以下のように説明します。
「以前のメール サーバーは、1 台のマシンで稼働していましたので、利用率が高くなり負荷が上がるとシステム ダウンにつながる脆弱性がありました。その対策としてメール サーバーを複数のマシンに分散し、高可用性を保てるシステムにする必要があったのです。そのような問題点をベンダーのシャープシステムプロダクト株式会社と相談しながら導入製品を検討した結果、Exchange Server 2007 であれば安心できるということになりました」。
電子メール システムを検討する場合、セキュリティへの配慮も必須となります。創価大学では以前から多数の迷惑メールに悩まされていたとのことで、その対策として Microsoft Forefront Security for Exchange Server も併せて導入することになりました。
また創価大学では、ソフトウェアを低コストで最新のバージョンに保つことができる Microsoft Volume Licensing の School Agreement を契約しています。約 3,000 台の PC の Windows OS や Microsoft Office も含め、システム全体の導入コストを半分以下に抑えることができました。School Agreement の契約は以前からなされていましたが、今回からは創価大学を訪れた学外の人たちもライセンス対象になっています。その理由について、馬場副学長は次のように説明します。
「これまでの契約ですと、創価大学が学外の人たちのために開いている講座などの際、参加者の方々がソフトウェアを使うことはできませんでした。そこで今回の契約ではこの不自由さを解消し、学外の人たちも自由にソフトウェアを使えるようにしたのです。教育現場としては自由度が増し、とてもありがたいことだと思っています」。
＜システム導入＞
Exchange Server 2007 の発売前に導入を決定
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創価大学
情報システム部
情報システム課
山崎 清明 氏
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今回導入のシステムは 2005 年の秋ごろから検討が開始され、2006 年の 11 月には Exchange Server 2007 の導入が決定。時期的にまだ Exchange Server 2007 の発売前なので、導入のためには未知の部分もありました。ベータ版による検証などを繰り返した結果、クラスタ化の新機能が決め手となり Exchange Server 2007 の採用となりました。
「当初の予定では 2007 年 4 月には、サービス リリースをする予定でしたが、Exchange Server 2007 の発売日を勘案して 8 月のサービス リリースとしました。発売前の製品を導入するということは、かなりの冒険だったのですが、Exchange Server 2007 が本当に使いやすいもので今後長く利用していくのであれば、創価大学としてもメリットが大きいですし、その可能性が高いということから決心しました」と、山崎氏は振り返ります。
電子メールは学生を呼び出す際にも活用されます。そのため、PC がない環境でも携帯電話で電子メールを受信できるように、転送するしくみを独自に作りました。転送しなくても、携帯電話からアクセスして電子メールをチェックすることもできます。
また Active Directory については、以前から一部で活用され、その基盤ができていましたので、メール システムについても問題なく移行することができました。こうしてスムーズに構築が進み、2007 年 8 月には予定に沿って無事サービス リリースされました。
＜システムの導入効果＞
電子メールの利便性とシステムの安定性が大幅に向上
サービス開始後、最も評判が良い機能は、Outlook Web Access（OWA）です。自分の PC でなくても Web ブラウザを利用することで、通常の Microsoft Office Outlook と同等の機能と操作性を実現しています。山崎氏は OWA について、次のように評価します。
「一番好評をいただいている部分が OWA ですね。視覚的にも機能的にも通常の Outlook とほとんど変わりませんし、ドラッグ アンド ドロップにも対応して、動作も軽快です。またメッセージやアドレス帳も自動的に自分の PC の Outlook と同期されますし、スケジュールの管理も便利になりました。今まで利用していた Web メールとはまるで別世界です」。
Exchange Server 2007 の動作も軽快で順調であると、山崎氏は言います。
「Exchange Server 2007 には常に数百人がログインしていますので、相当な負荷がかかっていると思いますが、それにもかかわらずサクサクと動いています。検索などもスピーディーに行われ、すぐに結果が出てくるので、ストレスを感じません。当初はほかの教職員から Exchange Server 2007 の安定稼働についての不安を憶測で言われたりしたこともありましたが、実際にはそのような不安はまったくありませんでした。この結果には非常に満足していますし、システム変更に踏み切ってよかったと思っています」。
また Forefront Security for Exchange Server により、迷惑メールのほとんどが駆除されるようになりました。その効果を山崎氏は以下のように語ります。
「個人的な実感ですが、一昨年ほど前から迷惑メールがウナギ登りに増えてきたと思います。迷惑メール対策は Forefront 以外にも Outlook などのツールで 3 重にも 4 重にも施していますが、その効果でほとんどの迷惑メールを駆除できるようになりました。今では迷惑メールに関する苦情はなくなりました」。
＜今後の展望＞
セキュアなファイル共有環境を構築してさらなる利便性を
今後は Microsoft Office SharePoint Server 2007 を導入し、教職員の間でのファイルの共有環境を構築する予定になっています。教職員が取り扱うデータは、個人情報など機密性が高いものが多く含まれるので、セキュリティが重要となります。そこでMicrosoft Windows Rights Management Services (RMS) を併せて導入し、強固な情報保護環境を構築することになっています。
RMS を使うことにより、共有サーバーに入れられたファイルは印刷、複製、スクリーン ショットなどの禁止などさまざまな保護がかかります。しかもユーザーは特別な操作を必要とせず、共有サーバー内のファイルは自動的に保護されます。さらにファイルは暗号化され、学外の PC などでは開くことができないので、情報漏えい対策として極めて有効な手段となります。RMS について山崎氏は次のように言います。
「教職員の名簿があるのですが、これは学内でも公開されていません。それだけ個人情報の取り扱いには慎重を期しています。もし学外への流出を禁止した上で名簿を公開したとしても、それが守られるためには個人の運用の手に委ねられ、大きなリスクを伴うからです。しかし、お互いの住所すらわからないということは、利便性の観点からは好ましくありません。流出の心配のない共有環境が実現できればいっそう利便性は高まるだろうとのことから RMS の導入を決めました」。
さらに Exchange Server をはじめとしたマイクロソフト製品のスムーズな管理を行うための Microsoft Operations Manager 2005 とクライアント PC のアプリケーションなどを管理する Microsoft Systems Management Server 2003（SMS 2003）の導入も決まっています。SMS 2003 を導入すれば PC へのアプリケーションの配信やバージョンアップを個々のユーザーの手間をかけずに自動的に行うことが可能になります。
これらの情報システム環境の充実を踏まえ、最後に馬場副学長は創価大学の展望について語ります。
「創価大学の IT 環境は、電子メール システム以外にも履修管理システムや学生ポータル、授業アンケート システムなど多岐にわたっています。また学内では無線 LAN 環境を整備していますので、ほとんどの場所でインターネットに接続することができます。こうした環境を整えるということは、利便性の向上だけではなく、学生が早くから IT の活用環境に慣れることによって、社会に出てからすぐにそれを活かせるというメリットが大きいと思っています。今年で創価大学は 37 周年になりますが、40 周年、50 周年を目指して、これからも IT だけにとどまらず、これまで培った伝統を維持しつつ、足りない面は補いながら、変化の早い社会への対応力を身に付けられる教育環境を整えていきたいと思っています」。
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