コンピュータの導入時には、システム管理者がセキュリティ ポリシーに基づいたセットアップを行います。
しかし、実際にはその設定が利用者の操作や利用環境によって変更されてしまうことがあります。
社内ネットワークのセキュリティを脅かすのは、インターネット上の悪意の人物とは限りません。
社内ネットワークへのアクセス権を持った社員などが、知らず知らずのうちにウイルスやワームの "運び役" を演じてしま
うケースも少なくないのです。
コンピュータの設定がセキュリティ ポリシーを満たしているか否かの検証は可能でも、不適合と診断されたすべての
コンピュータを確実に修復する作業は容易ではありません。こうした修復作業の自動化が待たれています。
ネットワーク アクセス保護の目的は、単に外部からの不正アクセスの防止だけではありません。社内のクライアント コンピュータのセキュリティ ポリシー遵守を徹底し、検疫およびコンプライアンスを実現するためのソリューションでもあるのです。たとえば、既に社内ネットワークに接続しているコンピュータでも、ポリシーに違反する設定を行った場合はネットワークへのアクセスが動的に制限されます。
ネットワーク アクセス保護は、システム管理者がセキュリティ ポリシーに基づく健全性の検証を行うために 2 つの機能を提供します。
| ネットワークへのアクセス制限 : | 検証により、合致しない (健全でない) と判断されたコンピュータに対してネットワークへのアクセスを制限します。 | | セキュリティ状態の修復手段 : | コンピュータを健全な状態に修復するためのアップデート方法を提供します。修復が完了すると、アクセス制限を自動的に解除して社内リソースへの接続を許可します。 |
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上記のとおり、ネットワーク アクセス保護では、社内ネットワークに接続しているクライアント コンピュータの健全性を自動検証します。健全な場合は社内リソースへのアクセスを許可する一方で、健全でないと判断した場合は接続先を検疫用のネットワークに制限し、修復を行うようユーザーに通知します。さらに、こうしたコンピュータを自動修復することも可能です。ネットワーク アクセス保護が提供するこれらの機能により、結果として、社内ネットワークに接続するすべてのコンピュータに対してセキュリティ ポリシーの遵守が徹底されます。
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