中小企業のリモートワーク お悩み Q&A

情報通信技術 (ICT) を活用し、時間や場所にとらわれずに働く働き方をリモートワーク (テレワーク) といいます。日本ではテレワークが多く使われていますが、世界的にはリモートワークが一般的です。自宅で PC やスマートフォンなどを使って働く「在宅勤務」、レンタルオフィスや支社の一室などで働く「サテライトオフィス勤務」、外出先や移動中に PC やスマートフォンなどを使って働く「モバイルワーク」などの種類があり、時短勤務や時差通勤などと合わせて活用することで、多様な働き方を可能にすることができます。

また、災害や感染病の拡大などで社員のオフィスへの出勤が難しくなった場合の事業継続の手段としても有効です。

ひとりが携わる業務範囲が大きい中小企業ほど、コスト削減、生産性向上が見込めるため、リモートワーク導入のメリットは大きいと言えます。

また、規模の小さい企業の方が対応スピードも早いですから、より手軽に導入できます。多様な働き方ができる労働環境は、職種問わず優秀な人材の離職防止・採用にも有効です。

リモートワークには、時間や場所にとらわれず会議に参加できる、チャットやビデオ会議の方が気軽に会話できるなど、コミュニケーションをより活発にする効果が見込めます。

一方で、対面で話すことも、コミュニケーションを円滑に進めるうえでとても重要ですから、リモートワークをコミュニケーションのひとつの手段と位置づけ、対面や電話、メールなどと組み合わせて活用することがポイントです。

営業職にはスマートフォンやノート PC によるモバイルワーク、事務職にはノート PC による在宅勤務、現場職にはタブレットによる部分的なモバイルワークなど、職種ごとで注力すべき ICT 環境は異なります。

職種の特性に合わせた環境づくりと、評価基準を明確化するなど、リモートワークに移行できない職種との不公平感をなくすことが大切です。