デジタル トランスフォーメーション (DX) において注目されるテクノロジーとは
2022 年 7 月 18 日
変化の激しい時代に、企業そのものが変わっていく必要があり、そのカギを握っているのが DX = デジタル トランスフォーメーションと言われています。DX はビジネスとテクノロジーといった二つの側面から語られますが、その根幹を担う、キー テクノロジーについて理解を深める必要があります。本記事では、DX 推進に必要な技術要素について解説。各企業が "どのような技術を採用すればよいのか?" を判断するヒントを提示します。
1. DX とは?
まずは、DX の基礎知識をまとめてみました。
1-1. ビジネス モデルや企業そのものを変革する DX
DX (デジタル トランスフォーメーション) は、2004 年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が提唱した「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」という概念です。日本における DX の定義については、経済産業省が発信する「デジタル トランスフォーメーションを推進するためのガイドライン (DX 推進ガイドライン)」の中に、具体的な記載があります。それは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネス モデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、業務プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」というもので、企業がデジタル技術を活用し、ビジネス モデルや企業そのものを変革していくことを意味しています。
1-2. ビジネスにおける DX の定義
DX は、すなわち単なるデジタルへの置き換えるのではなく、デジタルを用いてビジネス モデルや産業構造、もしくは企業のあり方自体を根本から "変革する" のが DX であると理解すべきでしょう。そのために AI や IoT などのテクノロジーを活用し、今までになかった製品・サービス・ビジネス モデルを創出したり、業務プロセスを再構築し、生産性アップ・コスト削減・時間短縮を実現。業務プロセスやサービス・経営を変革するのが、ビジネスにおける DX の定義といえます。勘違いしてはいけないのが、テクノロジー活用はあくまで手段であり、目的はあくまで製品・サービス・ビジネス モデルの変革であるという点です。
2. DX を推進するデジタル技術要素の「ABCD」とは?
DX の概念や、目指すべき理想像は理解できても、具体的にどのようなテクノロジーを導入すべきかわからないと悩む企業も多いのは確か。まずは DX に必要不可欠なテクノロジーについて考えてみます。
2-1. 根源的な変革を実現できるテクノロジー
先に説明したように経済産業省が公開した「DX レポート」では、DX とは、「企業がデジタル技術を駆使しながらビジネス モデルや企業そのものを変革していくもの」と表現されています。それだけ根源的な変革を実現できるテクノロジーとはいったいどのようなものでしょうか。そのように DX を推進するために必要となる、基本的なデジタル技術要素を説明するにあたり、一般的には「ABCD」のキーワードに沿って説明されています。もちろん、企業によって解釈に多少の違いがあるものの、概ね以下のようなかたちで分類されています。
2-2. AI
"A" のキーワードで表現されているのは、今や業務効率化に不可欠な「AI」です。AIは "Artificial Intelligence = アーティフィシャル インテリジェンス" の略称で、日本語では人工知能と翻訳されています。AI は主に、画像認識や音声認識、自然言語処理、予測・推論・制御などに適した技術です。すでにさまざまな分野・用途で実用化されており、IoT やビッグ データなどと組み合わせて活用されています。
もっとも力を発揮するのがデータ分析の領域です。スピーディなデータ分析が可能となり、新しい商品やサービスの開発にも貢献。DX の実現には不可欠な存在と言われています。また、人間が行っていた作業や判断の自動化にも応用され、これまで人の手に頼っていた業務を効率化。生産性を高め、人的ミスを排除することにも役立っています。これにより労働力不足・人材不足を解消することも可能。まさに DX 推進にとって AI はなくてはならない構成要素と言えます。
2-3. ビッグ データ = Big Data
"B" のキーワードで表現される技術要素は、実は複数あります。もっともポピュラーなのが、あらゆる意思決定の場面で活用される「ビッグ データ = Big Data」でしょう。ビッグ データとは、文字通り、従来のデータベースやストレージでは扱うことが困難なほど巨大かつ複雑なデータの集合体を指す言葉です。統計学やパターン認識、AI などの技法を使って知識を探るデータ マイニングや機械学習の素材、マーケティングなどに活用されます。データを分析して、その結果を根拠として "データドリブン" な経営が主流となってからは、これまで以上に注目を集める技術となりました。データを収集する IoT や分析する AI、データを送信する 5G などと組み合わせて活用されています。
2-4. ビジネス インテリジェンス = Business Intelligence
もうひとつの "B" のキーワードで表現されている技術要素が BI です。BI とは "ビジネスインテリジェンス = Business Intelligence" の略語で、ビッグ データの分析結果を可視化し、レポートとして出力する技術を指す言葉です。データ分析・解析を意味するデータ アナリティクスやデータ マイニング、データの可視化を意味するデータ ビジュアライゼーション技術も含まれます。DX を推進するにはデータ活用が欠かせませんが、ただ集めただけでは意味がありません。これらの技術によって、単なる集まりだったデータを意味づけし、ビジネスに活用しやすくするため、これら "B" の技術も、DX を推進するには不可欠なものと考えられます。
2-5. Cloud (クラウド)
"C" のキーワードで表現される技術要素も複数に渡ります。ひとつめは DX の根幹をなす「Cloud (クラウド)」技術。経済産業省が発行する DX レポートにも「本格的な DX の実現に向けて、協調領域のクラウド共通プラットフォーム活用を進める」という記述がある通り、DX 実現のために、なくてはならない技術要素として認識されています。
「Cloud (クラウド)」の正式名称は「クラウド コンピューティング = Cloud Computing」で、インターネットなどのネットワークに接続されたコンピューター ＝ クラウド上で提供されるフォルダやソフトウェア、データなどを利用する方法です。ハードウェアを所有する必要がないので、レガシーなシステムを運用するうえで発生する弊害もなく、必要なときに必要な分だけ活用できて、運用管理も容易という特徴を有します。AB のキーワードで説明した AI やビッグ データ、BI もほとんどがクラウド上で提供されています。
2-6. 顧客体験 = Customer Experience
"C" の頭文字から始まる技術要素の二つ目は、英語で "Customer Experience" と表現される「顧客体験」です。「CX」という略語で表現されることも多くあります。一般的には取引の開始前から終了までの間に、顧客が得る体験や価値を指しています。顧客のレビューを分析し、顧客のニーズを発見。新たなビジネスを創出することは、まさに経済産業省が提唱する DX の本質です。分析結果を元に、ビジネス モデルを変革し、さらに顧客体験を向上することも DX で目指すべきことのひとつと認識されています。
2-7. サイバーセキュリティ = Cyber Security
"C" の頭文字から始まる技術要素の三つめにあげられるのが、サイバーセキュリティ = Cyber Security です。サイバー領域、すなわちインターネットを中心とするネットワーク上における不正アクセスや情報の流出、改ざんなどを防止する技術を指す言葉です。ネットワーク上に連なる端末やシステムが飛躍的に増加するにつれ、セキュリティの重要性も高まっています。特に、リモート ワークの普及により、自宅やカフェなどのパブリックな場所で社内のシステムにアクセスするなどのケースが増えているため、これらの端末をあらゆる脅威から守る必要が生じています。
2-8. データ統合 = Data Integration
"D" のキーワードで表現される技術要素は一般的に 2 種類あると認識されています。ひとつめはデータ統合、英語で "Data Integration" と表現される技術です。収集された多様なデータは、そのままでは形式が統一されていないため分析がしにくい状態にあります。そこで、クレンジングなどの処理をほどこし、業務や分析に活用しやすいカタチする必要があります。
2-9. デザイン思考 = Design Thinking
最近、流行りのデザイン思考 = Design Thinking も "D" のキーワードで表現される重要な技術要素です。デザインと言っても、いわゆるアートや、外観のデザインではなく、デザイナーがデザインを組み立てる思考そのものを指します。広義では、ビジネスそのもの組み立て方にも適用されており、特にゼロイチでサービスを立ち上げる時などの用いられる思考法として認識されています。これまで説明してきたように収集してきたデータを分析し、ビジネスや顧客の課題を探り、仮説を立てながら潜在的なニーズを発見し、イノベーションを生み出していく思考方法で、まさに DX を推進するために必要な考え方のひとつといえます。近年、デザイン思考を実務に応用できるデジタル人材を登用・育成するケースが急増しています。
3. ABCD に当てはまらない技術要素
もちろん ABCD の頭文字に当てはまらない技術要素の中にも、DX 推進に不可欠なものはあります。代表的なデジタル技術を紹介します。
3-1. IoT
IoT = Internet of Things も重要な技術要素です。日本語では「モノのインターネット」と訳されることが多いですが、さまざまなモノに配置したセンサーによってキャッチされた大量のデータをインターネットで介して収集する技術です。例えばエアコンや冷蔵庫といった各種家電や、自動車・バス、工場の装置・設備など、さまざまなモノに IoT 技術が活用されています。収集したデータは AI により分析され、自動化により業務効率化を実現したり、DX の契機となる経営判断のもとになったりします。
3-2. RPA
RPA = Robotic Process Automation は、人の代わりにデジタル ロボットが PC 上の動作を代行する技術です。例えば、請求書データの入力や、顧客データ収集の自動化などが挙げられます。RPA を導入することで、これまで人の手を介し、何時間もかけて行われていた作業時間を短縮し、さらにヒューマン エラーも削減。大きな生産性向上が期待できます。ちなみに AI と RPA はよく混同されがちですが、RPA はこれまで人間が行っていた手作業を代替するツールであり、AI のように能動的に判断することはありません。どちらかというと記憶した業務内容を自動的に繰り返すことに適しています。
4. テクノロジー選定のポイント
数あるテクノロジーの中から、一体何を選べばいいのか。技術選定のポイントについて解説します。
4-1. まずは目的を明確にする
テクノロジーを選択するうえで重要なのは、経営陣を中心とした DX ビジョンの策定です。まずは「DX で何を実現したいか」を明確にし、そのうえで各テクノロジーの特性を把握することです。テクノロジーはあくまで手段に過ぎず、目的ではありません。"AI ありき" のようにテクノロジー先行で考えるのではなく、「DX で自社サービスをどう変えたいか」を中心に据えて、達成までの道筋を考え、そこに必要な技術を選ぶことが重要です。戦略的な目的策定した後に、コアテクノロジーを選定し、DX 人材を育成し、部門間の連携・全社への拡大を図ります。
4-2. DX 推進に不可欠な「Microsoft 365」
DX を組織的に推進するうえで重要視すべきは、適正な文書管理です。企業にとって重要なノウハウやナレッジは、文書によって蓄積されますし、いつでも、どこからでも文書が共有される体制の構築が必須となります。社内文書の管理に必須となるグループウエアの代表格として認識されるのが「Microsoft 365」です。
「Microsoft 365」には、実に様々なアプリが用意されていますが、文書管理についても OneDrive、Teams、SharePoint といった 3 つのアプリを活用することができます。OneDrive はマイクロソフト社のクラウド ストレージ サービスで、Office ファイルをはじめ、画像や動画など、あらゆるデータを保存できる場所として認識されています。もちろん、他のユーザーとデータの共有や共同編集もできます。Teams は、特定のメンバーでのコミュニケーションやファイル共有、オンライン会議ができるアプリ、SharePoint は、限られたメンバーだけがアクセスできる企業内ポータルサイトなどを作成するアプリ。そこでさまざまな情報やデータを共有・一元管理することができます。
また新しい働き方が急速に普及するにつれ、以前よりも強く求められるようになったのがセキュリティ対策です。最新のセキュリティ対策として注目を集めているのが「ゼロ トラスト」という概念です。社内も社外も "何も信頼しない" を前提に対策を講じるセキュリティの考え方ですが、Microsoft 365 を採用することによって、企業はゼロ トラストを実現することができます。
さらに、Microsoft 365 に搭載されている Power Apps でアプリ、Power Automate でワークフローを、それぞれ簡単に作成することも可能。自分たちが本当に必要とし、使いやすい機能をスピーディに追加することで、自社の実情に合った DX を推進することができます。
リモートワーク・ハイブリッドワークに適した環境設置のために
リモートワーク・テレワーク・在宅勤務環境を安全・快適に実現するためには、「セキュリティの確保」「Web 会議のためのデバイス選択」「グループワークのためのアプリケーション」など検討する課題も多く、またこれらを潤沢な資金で準備するのではなくコスト削減につなげることが大切です。
これらの達成のための Microsoft 365、Excel の使い方や、リモートワーク・ハイブリッドワーク環境を充実させるために以下の記事が参考になります。
- Microsoft 365・Excel: Microsoft 365 から、Excel の使い方など生産性を向上させるコラム
- Teams・Web 会議: Microsoft Teams を始め、Web 会議をワンランクアップさせるコラム
- リモートワーク・テレワーク: リモートワークやテレワークなど、新しい働き方のお役立ちコラム
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