DX (デジタル トランスフォーメーション) とは? すすめることの意味や重要性

まずは DX (デジタル トランスフォーメーション) の本質を理解するうえで必要となる基礎知識についてまとめてみました。

DX は「デジタル トランスフォーメーション」の略語で、2004 年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が提唱した概念です。「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」ことを意味していますが、「デジタル トランスフォーメーション = Digital Transformation」を直訳すると「デジタル変換」になりますが、“変換”というよりも“変革”という意味合いを持っています。実はデジタル トランスフォーメーションの英語表記は「Digital Transformation」ですが、略称は「DT」ではなく「DX」。これは「Trans」を「X」と略すことが一般的な英語圏の表記に準じているためです。

まだまだ過渡期にあるため、様々な解釈があるのは確かですが、経済産業省が発表しているガイドラインの中にある記述が、現時点における日本公式の「DXの定義」と考えて差し支えないでしょう。そこには「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と書いてあります。したがって、IT ツールを導入したり、システムを刷新することイコール DX ではないことを理解する必要があります。

DX の概念を正しく理解するためには、デジタル化 =「デジタライゼーション(Digitalization)」との違いを明確に把握するとわかりやすいでしょう。総務省の「情報通信白書」によれば、DX は単にデジタルを活用して効率をあげることではありません。先に述べたように、デジタルによって産業構造を変えていくことが DX であり、単にデジタル ツールを活用するだけに留まるデジタル化 =「デジタライゼーション (Digitalization)」とは根本的な考え方が違っています。

さらに「デジタライゼーション (Digitalization)」のほかに「デジタイゼーション (Digitization)」という言葉もあります。どちらも日本語に直訳すると「デジタル化」となるので、どうしても混同されがちですが、IT ビジネスの世界においては、この 2 つの言葉は明確に使い分けられています。一般的には「デジタイゼーション」は部分的なデジタル化で、「デジタライゼーション」は、プロセス全体をデジタル化する取り組みを指します。さらにいえば、DX = デジタル トランスフォーメーションは、全域的な「デジタライゼーション」の結果として社会的な影響を生み出す概念です。

「デジタイゼーション (Digitization)」「デジタライゼーション (Digitalization)」「DX ＝ デジタル トランスフォーメーション」の相関関係を説明するうえで、わかりやすい例としてよく使われるのがカメラの進化の話です。まず、フィルムカメラがデジタルカメラに進化した段階が「デジタイゼーション」で、さらに“オンライン上で写真データを送受信する”というプロセスまで含めたデジタル化が「デジタライゼーション」です。その結果、例えば SNS で写真データをシェアする文化や新しいビジネスが生まれていったのは周知のとおりですが、この社会的な影響を生んだフェーズが「DX ＝ デジタル トランスフォーメーション」であると捉えるとわかりやすいでしょう。

各企業が DX を進めることで、一体何が変わるのでしょうか。細かく見ていきたいと思います。

先に述べたように、経済産業省が定義する DX とは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」です。重要なポイントは、“デジタル技術を駆使して、ビジネスに関わるすべての事象に変革をもたらす”こと、すなわちデータやデジタル技術を活用して、これまでになかった製品・サービス、ビジネスモデルを生み出し、業務プロセスを再構築し、生産性の向上・コスト削減・時間短縮をもたらし、さらに業務そのものを見直し、働き方に変革をもたらすということです。要するに、デジタルによって、新たなサービスを作り、生産性の向上を図り、働きやすい環境をつくるということです。そのためには、企業の在り方自体を見直す必要がありますから、DX によってビジネス全体を根底から大きく変革することになります

誰もが実感しているように、デジタル技術の進化に伴い、様々な業種において、新しい製品やサービス、ビジネス モデルが生まれています。しかも、あらゆる業界において参入企業が続々と登場し、業界地図が塗り替わっています。このように競争が激化する時代の中で、競争力の強化を図るために、DX を急速に進めていくことが必要だということが理解できるかと思います。しかし、体質的にシステム的にレガシーな企業においては、会社の組織改革を含め、従来のビジネス全体を大きく変えることは難しい状況にあります。本格的に DX 推進に踏み出しているのは、一部の先進的な企業のみ。日本の企業は海外企業、特にアメリカの企業に大きく後れを取っているという現状があります。

ビジネスの世界ではグローバル化が進んでいます。世界規模でビジネスを展開する巨大企業の躍進の鍵は「DX」にあります。顕著な例が“GAFAM”と呼ばれる企業群です。GAFAM とは、Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft の総称で、世界中の人々の IT インフラを支えています。すでに私たちの生活になくてはならない存在となっていますが、これらの企業は既存のビジネスモデルや業界地図を塗り替えているという意味でも、強力な変革者となっています。例えば Amazon は、従来の小売店の概念を覆し、Google と Apple は携帯電話メーカーの業界地図を塗り替えました。Facebook は、メールや電話といった旧来の連絡手段を一気に変えてしまいました。Microsoft は企業のすべての情報をクラウドに変えています。インフラを押さえている企業はさらなる進化を遂げていきます。それは業界だけでなく、国境を越えてシェアを伸ばしていくことを意味しています。

DX 化が進まないことで、日本の市場が奪われてしまう、そんな日本企業の現状に危機感を覚えた経済産業省は 2018 年に「DX レポート ～ IT システム「2025 年の崖」克服と DX の本格的な展開～」を発表。このレポートでは、既存基幹システムの老朽化や IT 人材の不足など、2025 年を節目に多くの問題が生じることに警鐘を鳴らしています。もしも 2025 年までに DX が進まない場合、国家レベルの損失が生まれると述べています。政府機関による民間企業への言及はまさに異例であり、それだけ深刻な状況にあるということが理解できます。要するに、GAFAM を中心とする DX 先進企業が、これまでの仕組みを一気に塗り替える前に、日本の企業も手を打っておくべきだということです。

また、図らずも 2020 年から始まった“コロナ禍”も、DX 化に拍車をかけています。2020 年に発表された「DX レポート 2」では、コロナ禍における事業継続には DX が必要不可欠とし、テレワーク システムやオンライン会議システムの活用、クラウド ストレージなどを利用した営業活動・業務プロセスのデジタル化、顧客対応の自動化・オンライン化、従業員の安全や健康管理のデジタル化などを進めることで、安全確保と事業継続の両方を実現できると記しています。

DX 推進の必要性を理解したところで、実際に何からはじめれば良いのか? 段階を踏みながら解説したいと思います。

もっとも重要なのは、経営戦略・ビジョンの提示です。これは経営層に化せられたミッションですし、戦略なき DX は必ずと言っていいほど頓挫します。経営層が、“IT のことはわからない”からと、担当者に丸投げしているようでは、必ず現場は混乱します。まずは DX 推進によってどのような価値を生み出すのか、自らのビジネス、経営ビジョンとすり合わせながら設定する必要があります。
IT 担当に丸投げすると、よくありがちなのが各部門からの抵抗です。各部門の責任者は当然、自らの職務使命を全うしようと行動するので、新しい何かを始めようとする IT 担当とはぶつかりがちです。やはりトップダウンによる DX 推進力は大きく、その後押しが DX 成功には不可欠です。

DX 推進のための体制整備も必須です。経営企画部門や情報システム部門はもちろん、先に述べた混乱を回避するために、各部門のキーマンにも参加してもらうことは重要です。できれば経営陣の中から、IT に関する知見を持っている人材を投入し、陣頭指揮を執ってもらうというのも良いかもしれません。体制を整えるためには、データやデジタル技術の活用が得意な人材を確保する必要です。そして費用対効果を見定めたうえで投資をする必要があります。DX に関する予算は、未来への投資になります。目先の利益だけを考えるのでなく、会社の将来像を見据えながら、経営層と執行部門が一丸となって取り組むべきでしょう。

自社が抱える課題に目を向けることも需要です。IT に関する課題と事業を推進するうえで考えられる課題を洗い出し、それを解決しながら DX 化の道を歩んでいくのが現実的といえます。これは一般論ですが、日本の企業において、どのような DX の課題があるのか述べておきます。まずは、諸外国に比べて「IT リテラシー」が低いという問題があります。いまだに FAX やメールがコミュニケーションの中心な企業も珍しくありません。ここは教育でカバーしたい部分です。
また日本の商習慣も DX の浸透に歯止めをかけているといわれています。例えば物理的な押印や決裁者に回覧が必要な稟議などの文化を改革する必要があります。さらにシステムを業務に合わせる取り組みが多いともいわれています。属人的な業務が多く、業務に合わせてシステムをカスタマイズすることが行われてきました。カスタマイズされたシステムはアップデートや交換が難しいものです。
これらの商習慣や文化の壁を乗り越えながら DX を推進する必要がありますが、これらも困難を乗り越えた先には業務効率の向上・コスト削減・組織成長などが待っています。全社的に取り組む価値があることは間違いありません。

本章では、DX 推進に必要なツール群と導入のポイントについて解説していきます。

DX に必要なのは、業務の効率化や新たな価値創出を助けるツールです。具体的には「情報の一元管理」「業務効率化」「データ活用」が可能なデジタル ツールを指します。主に、業務を自動化する「RPA」、インターネット上のサーバーにデータを保管し、そこで情報共有をしたり共同作業したりする「オンライン ストレージ」、メールよりも手軽にメッセージを送信したり、容量の少ないデータを共有できる「ビジネス チャット」、インターネット回線を使って、ビデオ通話や音声通話のできる「Web 会議システム」、企業の経営資産である「ヒト・モノ・カネ・情報」を管理する「ERP」、顧客一人ひとりの基本情報や接点履歴を管理したり、営業担当者の行動や業績を分析する「CRM/SFA」、マーケティング活動を自動化する「MA」、ビジネスに必要なデータを集計・分析し、活用する「BI」などがあげられます。

DX ツールの選び方のポイントは、あまり背伸びをしないことです。従業員のスキルに合ったもので、社内の課題に合ったもの、そして業務の自動化につながるものを選ぶべきでしょう。とはいえ、あまり目先の課題ばかりに目を向けていると、世の中に進化についていけません。そういった観点から、拡張性が高いもので、多くの人が活用するポピュラーなツールを選ぶ必要があります。

新型コロナウイルス感染症の蔓延に伴い、一気に浸透が進んだリモートワーク。そんな環境下で活用が進んだのが「Microsoft Teams」です。世界で 1 億 4,500 万人が利用するグループウェアで、その利用者数はここ数年の間、日本の中小企業において 4 倍以上の伸び率で増え続けています。「Microsoft Teams」にはチャット・通話機能の他、ビデオ会議機能、ファイル共有機能、Office アプリとの連携機能が搭載。スピーディな情報の共有はもちろん、メンバーのスケジュールやタスク管理、ファイル共有などが容易に可能となります。「Microsoft Teams」がよく利用される理由のひとつに、その操作性の高さがあげられます。相手を招待するにはリンクを送るだけ。受ける側もリンクをワンクリックするだけで参加が可能。すぐに会議をスタートできます。この「Microsoft Teams」は、各企業の DX 推進に不可欠な「業務環境のオンライン化」「業務プロセスのデジタル化」のベースとなりえます。