これから社会に出る学生の皆さんにとって、「企業がどのような人材を求めているのか」は非常に興味のあるテーマではないでしょうか？ 2021 年 1 月に経団連は、興味深いデータを公表しています。「新しい時代に対応した大学教育改革の推進」という報告書の中で、企業に実施したアンケート「採用の観点から、大卒者に特に期待する能力」では、回答企業の約 80 %が「課題設定・解決能力」、約 70 %が「論理的思考力」を挙げました。また、「特に期待する知識」として「文系・理系の枠を超えた知識・教養」と回答する企業が 80 %を超えました。 続きを読む
2023 年の幕開けとともに、組織の改善と適応に役立つ、Microsoft Cloud for Sustainability の広範な新機能を発表いたします。これらの機能によって、組織はその業務における直接的な環境への影響だけでなく、サプライヤー、パートナー、サービス、およびインフラストラクチャでの影響も、より効果的に追跡し、削減することが可能になります。 続きを読む
2022 年 10 月 26、27 日の 2 日間にわたり、「アジア・アントレプレナーシップ・アワード（AEA）2022」が全編オンラインで開催されました。本アワードは、産官学が一体となったアジアのベンチャー育成・支援のエコシステム構築を目指して 2012 年から開催。11 回目となる今回は、アジアの 9 つの国と地域から選抜された 24 社のスタートアップ企業が、プレゼンテーションや質疑応答を通して事業の革新性や日本での事業展開の可能性などを競い合いました。 続きを読む
2022 年 11 月 16 日〜18 日の 3 日間、日本マイクロソフトは幕張メッセで開催された「Inter BEE 2022」に出展しました。同イベントは、今年で 58 回目を迎える、映像・音・通信のプロフェッショナル展。放送事業者や映像制作会社など、810 社／団体が参加し、3 日間で 26,901 名が来場しました。 続きを読む
炭素クレジットに熱心に取り組んでいる皆様に朗報です。まもなく、たくさんの、より上質な環境資産が市場に投入される予定です。 世界中でネット ゼロを達成するのに必要な変革のステップ1 に対する認識が高まり、組織は、排出量を可能な限り削減し、削減できないものはニュートラル化するという取り組みをさらに重視するようになっています。多くの組織が、自発的かつコンプライアンス主導の新興の炭素オフセット市場に注目しており、検証済みで比較可能、取引可能な CO2 削減/除去クレジットに投資しようとしています。これらを含む、その他の環境資産は有望な可能性を示し、2030 年までに需要が最大 15 倍になると予想されていますが2、その一方で一貫性のない品質基準、サイロ化されたクレジット レジストリ、非効率的なプロセスなどの問題もあります。 続きを読む
NTT 東日本(東日本電信電話株式会社)は、北海道、東北、関東、甲信越の 17 都道県において、固定ネットワークを活かして生活やビジネスに密着した多彩なサービスを展開する、通信業界のリーディングカンパニーです。 同社において先端技術を活用したDX 推進事業の開発を担うデジタルデザイン部では、概念実証(PoC)として、ローコード開発サービス「Microsoft Power Platform」を活用したフリーアドレスの座席を管理するアプリ「ロケーションバトラー(ロケバト)」を開発。将来的なサービス展開を視野に、社内で運用を行なっています 続きを読む
日本マイクロソフトは、2022 年 11 月 16 日(水)～18 日(金)に開催される「Inter BEE 2022」に出展いたします。 続きを読む
気候変動の現実をますます痛感するようになり、規制は強化され、環境、社会、ガバナンス (ESG) の資産は年間 15% 以上も成長しています (2022 年 Bloomberg)。このような状況を受けて、組織はサステナビリティに関する進捗と機会の迅速な発展を目指していますが、進捗状況を記録し、報告することは多くの組織にとっていまだに難しい課題です。サステナブル変革を大規模に計測、監視するには、データ主導のソリューションが必要です。 続きを読む
オランダのラボバンクとマイクロソフトは 2021 年に、戦略的パートナシップを締結し炭素隔離プロジェクトについて協業することを発表しました。このプロジェクトは ” (Agroforestry Carbon removal units for the Organic Restoration of Nature) ” と呼ばれており、将来的に約 40 億本の木を植え、150 万トン以上の CO2 を削減する目標を掲げる非常に野心的なプロジェクトです。 続きを読む
5G の普及や IoT 技術の発展といった Society 5.0 を実現するためのインフラが整備されつつある昨今、通信業界においては既存ビジネスモデルの伸び悩みや、低料金通信事業者などの新たなプレイヤーとの競合、設備投資負担の増大といった課題が指摘されています。これからの通信キャリアには、変化に対応した新たなビジネスモデルを構築するとともに、さらなる業務の効率化や生産性の向上を図っていくことが求められます。日本マイクロソフトでは、通信業界の変革を支援するパートナーとして、数々のソリューションを提供しています。 続きを読む
サブスクリプション型の動画配信サービスやネットネイティブなニュース媒体が急速に普及している今、地上波テレビや新聞といった従来のメディアには、ビジネスモデルの再構築による収益構造の改革と、業務の効率化とよりクリエイティブな業務への集中による、さらなるコンテンツの付加価値向上が求められます。 そのためには、データ活用によるDXの推進が不可欠です。本稿では、メディア業界の課題を分析しながら、日本マイクロソフトが提供する、メディア業界の変革を支援するためのさまざまなテクノロジーやソリューションをご紹介します。 続きを読む
日本マイクロソフトは、6 月 15 日 (水) ～ 17 日 (金) にインテックス大阪にて開催された、「第 6 回 教育 総合展 (EDIX) 関西」 に出展いたしました。来場者が計 6,200 人以上を記録した会期中は、多くの方にマイクロソフト ブースにお立ち寄りいただきました。ありがとうございました。 続きを読む
