Microsoft AI Tour が 3 月の東京ビッグサイトに続いて、9 月 10 日に大阪でも初開催 (於 : コングレスクエア グラングリーン大阪)。1,300名ものお客様にご来場いただき、満員御礼の中、「AI で実現するフロンティア組織への進化とビジネス変革」というテーマに則したさまざまなセッションが行われました。 本稿では、熱気に満ちた当日の模様を、オープニングの基調講演を中心にお伝えします。
MFG Day (全米製造業の日) のナショナル スポンサーであるマイクロソフトの製造業担当チームは、データに基づくインテリジェントな製造業の実現によってスキル ギャップを埋め、多様な人材を触発することを目的とする、#CreatorsWanted 運動に参加できることを誇りに思っています。インテリジェント製造業は、製造企業のお客様がデジタル変革を実現し、成長を成し遂げ、顧客と社会に卓越した成果をもたらす刺激的な方法で、私たちの将来を形作るものです。.
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて様々な支障をきたしたことをキッカケに、サプライチェーンの基盤強化に取り組む機運が製造業において高まっています。事業環境の変化や予測していなかった問題にも柔軟に対応可能で、被害を受けても速やかに回復できる強靱なサプライチェーンを構築するための重要なポイントが、サプライチェーン全体から創出されるデータを効果的に活用して、サプライチェーン全体の最適化を図ることができるインテリジェントな情報基盤を実現することです。そのためのソリューションを展開しているマイクロソフトは、いち早く自社のサプライチェーンでその成果を出しています。さらに、具体的な成果を出しているユーザーも着実に増えています。.
日本政府における情報システムのクラウドサービス利用を第一選択肢として検討し、情報化の速度を向上させ IT 化による利便性を向上させる取り組みであるクラウド・バイ・デフォルト方針に基づき「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」(Information system Security Management and Assessment Program: 通称、ISMAP (イスマップ)) が制定されました。この制度は、政府が求めるセキュリティ要求を満たしているクラウドサービスをあらかじめ評価・登録することにより、政府のクラウドサービス調達におけるセキュリティ水準の確保を図り、もってクラウドサービスの円滑な導入に資することを目的とした制度です。.
※本ブログは、米国時間 2020 年 10 月 6 日に公開された IoT Signals Research, edition 2: global insights for 2020 and beyond の翻訳です。 お客様のビジネスで既に IoT を利用している場合、長期的な成功には IoT が不可欠だと確信していることでしょう。他のお客様も同様です。本日公開された Microsoft の最新の年次報告書である IoT Signals (第 2 版) によれば、意思決定者の 90% が現在では自社の成功には IoT が不可欠であると確信しています。この 6 か月間は控えめに言っても激動の時期でしたが、ビジネスに関する意思決定者の多くにとっては、つながった安全な未来へ向けた取り組みを意外と加速させるものでした。.
新型コロナウイルス感染症の世界的な流行によって、製造業に携わる多くの企業がサプライチェーンに大きな打撃を受けました。こうした企業を中心に、サプライチェーンの強化に乗り出す機運が高まっています。ここで課題としてクローズアップされているのが、事業環境の変化や想定外の問題に速やかに対応できる「柔軟性」と、被害を受けても短期間で回復する「復元力」を備えたサプライチェーン、いわゆる「レジリエントなサプライチェーン」を構築することです。それを実現するために欠かせない重要なポイントは、サプライチェーンを巡る大量の情報 (データ) を一元的に活用できる、インテリジェントな基盤を構築することです。ここでは、製造業のサプライチェーンが直面している課題を整理しながら、サプライチェーンのインテリジェント化に向けてマイクロソフトが展開している具体的なソリューションとその事例を紹介します。.
日本は、世界でも類を見ない超高齢化社会が到来するといわれています。高齢化時代に伴い、2025年の社会保障給付金は約 150 兆円とも言われており、さらには、国内での医師や看護師の地域偏在化がより顕著になることで、医療サービスに対して地域格差が進みます。 具体的には、24% の地域において人口対比での医療従事者数が減少し、その傾向は過疎部になればなる程顕著になるといわれています。また、急性期を中心とした大規模病院での電子カルテ普及率はほぼ 100％ である一方、診療所含めた一般病院の電子カルテ普及率はいまだに 50% 以下となっています。 地域包括ケアや地域医療連携をより促進するためには、情報の電子化ならびに連携するデータの標準化が喫緊の課題となります。.
新型コロナウイルスを契機に、これまで以上に注目が集まる DX (デジタルトランスフォーメーション)。なかでも特に DX の必要性に迫られている業界のひとつが、国内 GDP の約 20% 弱を占める製造業だ。 「コロナショック」による、サプライチェーン (供給網) の分断や世界的な需要の低迷による大打撃。さらに現場でのリモートワーク導入の難しさなど、新たな課題も浮き彫りになっている。.
特集： 加速する製造業の変貌 ～ポスト・パンデミックのDX実践アプローチ ～ 第 7 回 データを活用してビジネスモデルにおよぶ企業の変革を進める「デジタル トランスフォーメーション (DX)」。この概念を実践し、新たな競争力を身に着けることは、ポスト コロナを企業が生き抜くうえで不可避という認識が製造業に広がっています。これとともに重要性がクローズアップされているのが、ものづくりのバリューチェーンから集めたデータを活用する仕組みです。.
特集： 加速する製造業の変貌 ～ポスト・パンデミックのDX実践アプローチ ～ 第 6 回 「ポスト コロナ」を見据えて DX (デジタル トランスフォーメーション) 戦略を強化する動きが製造業で広がっています。迅速な変化を迫られている中、有利な形で DX を推進するうえで重要なポイントとして見逃せないのが「先人の知恵」です。先行する企業の経験やノウハウを生かすことで、効率よく進めることができるはずです。実は ICT ベンダーが提供する商品やサービスが、こうした利点を提供する可能性を秘めています。.
デジタル トランスフォーメーションによるヘルスケア変革をさらに加速させるためには、提供されるテクノロジーとソリューションにも業界特化性が求められます。マイクロソフトは、ヘルスケア業界に特化したクラウドベースの技術基盤とヘルスケア業界向けにサービスを提供するパートナーとの技術・開発連携により、ヘルスケア業界に最適化された市場施策を展開していきます。急激な少子高齢化が進む中、社会保障制度の持続性を確保するためには、健康寿命の延伸に向けた取り組みを進める事が重要です。生活者ごとに健康・医療に関する情報を電子記録し、把握する仕組みであるパーソナル ヘルス レコード (PHR) が整備され、生活者が医療機関や自治体等とともに活用することで、健康寿命の延伸に役立てることが可能です。.
特集： 加速する製造業の変貌 ～ポスト・パンデミックのDX実践アプローチ～ 第 5 回 DX (デジタル トランスフォーメーション) にいち早く取り組んでいる機械要素部品メーカーとして注目を集める THK。同社が推進する DX にまつわる先進的なプロジェクトの指揮を執る執行役員 IOT イノベーション本部 本部長 坂本卓哉氏へのインタビューの後半では、DXを巡るトレンドや同社の今後の展開について話をしていただきました.
ヘルスケア業界のデジタルトランスフォーメーションにおいて、個人の健康・医療・介護に関する情報を一元的に保存する PHR (Personal Health Record) の果たす役割が大きな注目を集めています。この度、日本マイクロソフトはヘルスケア情報の取り扱いで要求される各種ガイドラインに準拠したクラウドベース技術をリファレンス アーキテクチャーとしてパートナー企業に提供し、システムやデータの最適化とイノベーションの加速を支援することを発表しました。第 1 号として PHR に関する業界特化型ソリューションを提供したのは TIS 株式会社。.
